モバイルバッテリーのPSEマークとは?意味や丸型・ひし形の違い、見分け方を解説

モバイルバッテリーを購入する際や手持ちの製品を確認するとき、本体の裏面に印字された「PSEマーク」を目にしたことがある方も多いのではないでしょうか。
モバイルバッテリーにおけるPSEマークとは、日本の「電気用品安全法」という法律で定められた安全基準を満たしていることを示す証明マークです。
2019年2月以降、PSEマークのないモバイルバッテリーは日本国内での製造・輸入・販売が法律で禁止されており、安全に製品を選ぶうえで欠かせない指標となっています。
本記事では、PSEマークの基本的な意味や義務化の背景、丸型とひし形の違い、2026年時点の最新規制動向、偽物の見分け方や処分方法まで詳しく解説します。

目次

モバイルバッテリーのPSEマークとは

モバイルバッテリーのPSEマークは、消費者が電気製品を安全に使用できるよう国が定めた制度に基づく表示です。
まずは、PSEマークが何を証明しているのか、なぜモバイルバッテリーに必須となったのかという基本から整理します。

電気用品安全法に基づく安全の証明

PSEとは「Product Safety Electrical Appliance & Materials」の頭文字をとった略称であり、日本の「電気用品安全法(通称:PSE法)」によって運用されています。
電気用品安全法は、電気製品による火災や感電などの事故を未然に防ぐため、製造・輸入事業者に対して技術基準への適合確認や検査記録の保存、そして製品へのマーク表示を義務付ける法律です。
モバイルバッテリーの多くは内部に高密度なリチウムイオン電池を搭載しており、強い衝撃や過充電、内部のショートなどが起きると発煙や発火につながる危険性があります。
そのため、国が定めた技術基準(JIS規格に基づく電気安全基準など)をクリアした製品にのみ、安全の証としてPSEマークの表示が認められています。
また、IEC規格やUL基準といった海外の安全規格に合格している製品であっても、日本の電気用品安全法には独自の要求事項が含まれているため、国内で販売するには追加で技術基準適合確認を行う必要があります。
各種の安全認証については、モバイルバッテリーの認証マークの意味でも詳しく解説しています。

2019年2月から販売に必須となった背景

かつてモバイルバッテリーは電気用品安全法の規制対象外でしたが、スマートフォンの普及に伴い粗悪品による発火事故や火災が急増しました。
この事態を受け、経済産業省は2018年2月1日に「電気用品の範囲等の解釈について」の一部を改正し、モバイルバッテリー(ポータブルリチウムイオン蓄電池)を電気用品安全法の規制対象に加えました。
その後、1年間の経過措置期間を経て、2019年2月1日以降はPSEマークの表示がないモバイルバッテリーの販売・輸入・陳列が完全に禁止されています(出典:経済産業省 モバイルバッテリーに関するFAQ)。
なお、これは店舗での新品販売だけでなく、フリマアプリやネットオークションでの転売行為にも適用されるため、PSEマークのない製品を出品・販売することも法令違反に該当します。
さらに、企業のノベルティや景品として配布する場合やレンタル事業で提供する場合であっても、製造・輸入事業者には技術基準適合確認の義務が課せられており、国内で調達して提供する場合はPSEマーク付き製品でなければなりません。

対象製品と対象外となる製品の違い

すべての充電機器がモバイルバッテリーとしてPSEマークの対象になるわけではありません。
経済産業省の基準では、内蔵する単電池1個当たりの体積エネルギー密度が400Wh/L(ワット時毎リットル)以上であり、主たる機能が「外部機器への給電」である製品がモバイルバッテリーとして規制対象になります。
リチウムポリマー電池を使用した製品や、ワイヤレスイヤホン・電子タバコの充電ケースであっても、外部機器への給電を主目的とするものは対象に含まれます。
また、LEDライトやカイロといった付加機能が付いていても、主な用途が外付け電源であればPSEマークが必須です。

区分具体的な製品例PSEマークの扱い
規制対象(モバイルバッテリー扱い)一般的なモバイルバッテリー、リチウムポリマー電池搭載品、ワイヤレスイヤホン充電ケース、LEDライト付き電源丸型PSEマークの表示が必須
規制対象外(主機能が別にある製品)モバイルバッテリー機能付きWi-Fiルーター、外部給電できるノートPC・スマホ、AC出力対応ポータブル電源モバイルバッテリーとしては非対象(別途他区分で対象の場合あり)
対象外(電池の種類が異なる製品)ナトリウムイオン電池モバイルバッテリー、乾電池式充電器リチウムイオン蓄電池ではないため非対象

一方で、ノートパソコンやスマートフォン、モバイルWi-Fiルーターのように外部給電機能を備えていても主たる機能が別にある製品や、交流100Vを出力できるポータブル電源はモバイルバッテリーの定義からは外れます。
自動車のバッテリー上がりに使うジャンプスターターも判断が分かれる製品であり、本体側に保護装置が内蔵されていればエンジン再起動用として非対象ですが、クリップコード側に保護装置があり本体単体でUSB給電に使えるタイプはモバイルバッテリーとして規制対象になります。
さらに近年登場しているナトリウムイオン電池を採用した製品は、リチウムイオン蓄電池に該当しないためPSE法の対象外となりますが、熱暴走が起きにくい特性を持つなど技術的な安全基準が低いわけではありません。
リチウムイオン以外の電池技術については、リチウムイオン以外の安全なモバイルバッテリーの特徴もあわせて参考にしてください。

丸型とひし形PSEマークの違い

PSEマークには「丸型」と「ひし形」の2種類が存在し、製品の危険度や分類によって使い分けられています。
モバイルバッテリーの本体に表示されるのは、原則として丸型のPSEマークです。

  • 丸型PSEマーク(特定電気用品以外の電気用品):構造や使用状況から見て危険の度合いが比較的低いとされる製品に表示されます。製造・輸入事業者が自社の責任で技術基準への適合確認と外観・出力電圧の全数検査を行い、検査記録を3年間保存することで表示が可能です。
  • ひし形PSEマーク(特定電気用品):長時間の無人運転や感電・火災リスクが特に高いとされる製品(ACアダプター、延長コード、電気温水器など)に表示されます。事業者の自主検査だけでなく、国が登録した第三者検査機関による適合性検査に合格することが義務付けられています。

ただし、モバイルバッテリーであってもコンセントに直接挿せるACプラグ一体型(直流電源装置と複合した製品)の場合は例外です。
ACプラグ部分は「直流電源装置」としてひし形PSEマークの対象になり、内蔵バッテリー部分は「リチウムイオン蓄電池」として丸型PSEマークの対象になるため、製品本体には丸型とひし形の両方のマークが表示されるのが正しい仕様です。

2026年の規制強化とひし形義務化の動き

これまでモバイルバッテリーは丸型PSEマークの対象として自主検査を中心に運用されてきましたが、近年再び発火事故が増加傾向にあることから、国による規制強化の動きが進んでいます。
2026年8月31日に開催された経済産業省の消費経済審議会製品安全部会では、モバイルバッテリーの安全性向上に向けて電気用品安全法の政省令を改正する方針が示されました(出典:日本ネット経済新聞)。
改正案の柱は、技術基準のさらなる強化、品質管理措置の義務化、そして政府の登録を受けた第三者機関による適合性検査の義務化(ひし形PSEマークの必須化)の3点です。
ひし形PSEが必須化されると、1製品あたりの検査コストが丸型PSEの約10万円から約100万円規模へ引き上がるため、安全性チェックを省いた粗悪な事業者やグレーな輸入業者が市場から淘汰される見込みです。
今後モバイルバッテリーを購入する際は、法改正の動向も踏まえて実績のある信頼性の高いメーカーを選ぶ意識がますます重要になります。

PSEマークの確認方法と安全な選び方

PSEマークの意味を理解したら、実際に製品を購入・使用する際にどこをチェックすべきかを押さえておきましょう。
マークの有無だけでなく、併記されるべき法定表示や偽物の見分け方を知ることで、発火などのトラブルを未然に防げます。

表示義務のある届出事業者名と定格情報

電気用品安全法では、単に丸型のPSEマークだけを印字すればよいわけではなく、マークの近くに「届出事業者名」と「定格情報」を明記することが義務付けられています。
本体表面や裏面の見やすい位置に、以下の項目が容易に消えない方法(刻印や耐久性のあるシール)で記載されているか確認してください。

  • PSEマーク:モバイルバッテリーの場合は丸型(ACプラグ一体型は丸型とひし形の両方)
  • 届出事業者名:経済産業省へ事業の届出を行った日本国内の製造業者または輸入業者の名称(登録商標や略称が認められる場合もあり)
  • 定格電圧:出力電圧などの数値(内蔵する3.7Vの単電池を5Vに昇圧して出力する場合、表示すべき電圧は5Vとなります)
  • 定格容量:バッテリーが5時間にわたり供給できる電気容量(例:2000mAhや10000mAh、またはAh表記。内蔵電池の総容量とは必ずしも一致しません)

なお、届出事業者名が記載されていない場合や、海外メーカーの英語社名しかなく日本国内の輸入事業者が不明な製品は、日本の電気用品安全法の手続きを正規に踏んでいない可能性が高いと考えられます。
本体が極端に小さくて印字が難しい場合に限りパッケージ表示が認められていますが、一般的なモバイルバッテリーでは本体外側の視認しやすい場所への表示が原則です。
安全基準を満たしたモデルを探している方は、PSEマーク付きおすすめモデルと安全なメーカーの選び方もチェックしてみてください。

偽PSEマークや非認証品を見分けるコツ

残念ながら、ネット通販や格安ショップの一部では、実際には検査を通していないにもかかわらず無断でPSEマークを印字した「偽PSEマーク製品」が流通しているケースがあります。
偽物や粗悪品を見抜くためには、以下のポイントを総合的に確認することが有効です。

確認ポイント正規品の傾向偽物・要注意製品の傾向
届出事業者名の記載日本国内の法人名や正規代理店名が明確に記載されているPSEマークだけで事業者名がない、または検索しても実在しない名称
マークの形状・印字丸型の中に「PSE」が正しい比率で鮮明に印字されているロゴの縦横比が不自然、文字が潰れている、簡単に剥がれるシール
容量とサイズ・価格10000mAh〜20000mAh相応の重量と適正価格(2,000円〜5,000円台)極端に軽量・安価なのに「50000mAh」「80000mAh」など不自然な大容量を謳う
日本語表記とサポート自然な日本語の取扱説明書と国内サポート窓口がある商品ページや説明書が不自然な直訳日本語で問い合わせ先がない

特に「1000円台で50000mAh」といった物理的にあり得ない容量や価格を掲げている製品は、表記偽装や非認証品のリスクが極めて高くなります。
具体的な偽マークの判別パターンについては、モバイルバッテリーの偽PSEマークと本物の見分け方でも実例を交えて解説しています。
また、購入前に製品名や事業者名で検索し、独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)や消費者庁のリコール対象に含まれていないか確認する習慣も効果的です。
信頼できる販売ルートを見極めるコツは、安全なモバイルバッテリーの購入先と5つの基準や正規品の安全な選び方を参考にしてください。

信頼できるメーカーと次世代電池の選択肢

発火や膨張のリスクを最小限に抑えるには、PSEマークの有無を確認したうえで、過充電保護・過放電保護・過電流保護・短絡(ショート)保護・温度検知といった5つの安全保護回路を備えた大手メーカー製品を選ぶのが確実です。
例えばAnker、エレコム、CIO、バッファロー、オウルテックといった国内サポート体制が整ったブランドは、自主検査や品質管理を徹底しており、万が一リコールが発生した際も迅速な回収・交換対応を受けられます。
さらに安全性を重視したい場合は、従来の液体電解質ではなく半固体電解質を採用し、釘刺しや衝撃による熱暴走が起きにくい半固体電池モバイルバッテリーのような次世代モデルを検討するのも賢明な選択です。
また、購入後も落下や衝撃を与えた際の確認手順を守り、安全な保管方法を心がけることで事故リスクを大幅に減らせます。

2024年12月移行の新基準対応チェック

電気用品安全法の技術基準は時代に合わせてアップデートされており、モバイルバッテリーについては2024年12月に新しい技術基準(J62368-1やJ62133-2などの整合規格)へ完全移行しました(出典:エレコム モバイルバッテリーのPSEとは)。
新基準では、異常発熱や衝撃試験、表示事項に関する要求がより厳格化されており、旧基準で認証されただけの製品は新規販売ができなくなっています。
これから新しく購入する場合は、PSEマークが付いていることに加えて、2024年以降に製造・発売された新基準対応モデルであるかどうかを確認するとより安心です。
パッケージやメーカー公式サイトの製品仕様欄に製造年や最新の規格対応が明記されている製品を選ぶようにしましょう。

PSEマークがない製品の扱いと処分方法

2019年2月以前に購入した古いモバイルバッテリーなど、PSEマークが付いていない製品が手元に残っている場合でも、個人で所有・使用すること自体は違法ではありません。
ただし、古い製品は製造から年数が経過してリチウムイオン電池が劣化している可能性が高く、現在の安全基準を満たしていないため、そのまま使い続けるのは発火リスクの観点から危険です。
本体に少しでも膨張や変形、異臭、異常な発熱が見られる場合は直ちに使用を中止し、適切な方法で処分してください。
処分する際は、絶対に燃えるゴミや不燃ゴミとして一般廃棄物に出さず(ゴミ収集車や処理施設での火災原因になります)、家電量販店やホームセンターに設置されているJBRCの小型充電式電池リサイクルBOX、またはお住まいの自治体が指定する回収窓口へ持ち込むのが基本です。
なお、PSEマークのない製品やJBRC非会員メーカーの製品、膨張したバッテリーはリサイクルBOXで回収できない場合があるため、その際は自治体の環境局や購入元へ相談してください。
詳しい回収手順や絶縁処理については、膨張したモバイルバッテリーの回収と捨て方およびモバイルバッテリー絶縁テープの正しい貼り方を確認しておくと安全です。

飛行機への持ち込みとPSEマークの関係

旅行や出張で飛行機に乗る際、「PSEマークがないと機内に持ち込めないのでは」と心配される方が多くいますが、航空法および航空会社の基準においてPSEマークの有無自体は持ち込み可否の直接的な条件ではありません。
飛行機への持ち込みで重視されるのは、モバイルバッテリーの「ワット時定格量(Wh)」と「個数」、そして「手荷物としての持ち込み方法」です。
国際線・国内線ともに預け入れ手荷物(スーツケースなど)に入れることは禁止されており、必ず機内持ち込み手荷物として客室内に携行する必要があります。
一般的な容量制限の基準は100Wh以下(3.7V換算で約27,000mAh以下)が基本で、100Wh超〜160Wh以下は航空会社の承認を得て2個まで、160Wh超は持ち込み禁止です。
さらに2026年4月からは発火リスク軽減のために機内持ち込みルールが厳格化され、持ち込み個数の上限や機内での使用・収納に関する規定が強化されています(出典:政府広報オンライン)。
空港の保安検査では定格容量(WhまたはmAhと電圧)の印字が確認できないと没虚対象になることがあるため、PSEマークや定格表示がはっきり読める正規品の携帯をおすすめします。
具体的な容量計算や最新の搭乗ルールは、モバイルバッテリー100Whは何mAhか・持ち込みルール解説や国際線の機内持ち込みルールと注意点で詳しく確認できます。

よくある質問(FAQ)

モバイルバッテリーのPSEマークに関して、ユーザーから特に多く寄せられる疑問をまとめました。

Q. 古いPSEマークなしのモバイルバッテリーを使い続けても違法になりますか?
A. いいえ、消費者がすでに所有している製品を使用すること自体は違法ではありません。
電気用品安全法で禁止されているのは、PSEマークがない製品の「製造・輸入・販売(フリマアプリ等での出品含む)」です。
ただし、2019年以前の製品はバッテリーの経年劣化が進んでいる可能性が高いため、安全面から買い替えをおすすめします。

Q. 海外の通販サイトや旅行先で買ったモバイルバッテリーにPSEマークがありませんが問題ないですか?
A. 個人使用を目的として海外から直接購入・持ち帰りする場合、法律上の罰則はありませんが、日本の技術基準に適合している保証がないため注意が必要です。
また、日本のECサイトで海外事業者が直送しているケースでも粗悪品が紛れていることがあるため、国内の届出事業者名が明記されたPSEマーク付き製品を選ぶのが安全です。

Q. 100円ショップやコンビニで売られているモバイルバッテリーにもPSEマークは付いていますか?
A. はい、日本国内で正規に販売されているモバイルバッテリーであれば、100円ショップ(500円〜1,000円商品など)やコンビニで販売されている製品にも必ず丸型PSEマークと届出事業者名が表示されています。
安価であっても日本の法規制をクリアした製品のみが店頭に並んでいます。

Q. シールでPSEマークが貼られている製品は偽物ですか?
A. シール表示だからといって直ちに偽物というわけではありません。
経済産業省のFAQでも、「表面の見やすい箇所に容易に消えない方法で表示すること」という規定を満たしていれば、金型による刻印ではなくシールによる表示も認められています。
ただし、指でこすってすぐ消えるような粗悪な印刷や、届出事業者名が書かれていないシールには注意が必要です。

Q. モバイルバッテリーのPSEマークが経年劣化で消えてしまった場合はどうすればよいですか?
A. 日常使用自体は問題ありませんが、飛行機に搭乗する際の保安検査では容量やメーカー情報が確認できないと持ち込みを断られる場合があります。
また、印字が消えるほど長期間使用したバッテリーは内部セルの劣化も進んでいるサインですので、新しい製品への買い替えと適切なリサイクル処分を検討してください。

Q. PSEマークが付いているのにリコール対象になることはありますか?
A. はい、製造時のロット不良や設計上の不具合が見つかった場合、PSEマークを取得している大手メーカーの製品であってもリコールが行われることがあります。
正規の届出事業者名と型番が明記されていれば、経済産業省のリコール情報やNITEの事故情報データベース、メーカー公式サイトで対象品かどうかをすぐに照合して回収・交換を受けられます。

まとめ

モバイルバッテリーのPSEマークとは、電気用品安全法に基づき国が定めた安全基準をクリアしていることを証明する重要なマークです。
2019年2月からはPSEマークのない製品の販売が禁止され、2024年12月には新基準への移行が完了し、さらに2026年にはひし形PSE必須化に向けた規制強化の方針も示されるなど、安全性に対する基準は年々厳しくなっています。
モバイルバッテリーを選ぶ際は、丸型PSEマーク(プラグ一体型は丸型とひし形の両方)の有無だけでなく、日本国内の届出事業者名や定格容量が正しく記載されているかを必ず確認しましょう。
不自然な大容量や極端な安さを謳う非認証品を避け、信頼できるメーカーの正規品を選ぶことが、毎日の充電トラブルや発火事故を防ぐ最も確実な方法です。

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