モバイルバッテリーにPSEマークが無いと危険?法律と対処法

手元にあるモバイルバッテリーの裏面や側面をよく見てみたところ、「PSEマークがどこにも見当たらない」「ネット通販で買ったばかりなのにPSEマークが無い」と気づいて不安になっていませんか。
あるいは、長年愛用しているモバイルバッテリーの印字が擦れて消えてしまい、「このまま使い続けても大丈夫なのか、それとも法律違反になってしまうのか」と悩んでいる方も多いはずです。
結論から申し上げますと、日本国内で販売されているモバイルバッテリーにPSEマークが無い場合、それは経済産業省が定める「電気用品安全法」の技術基準適合検査を受けていない違法品または極めて危険な粗悪品である可能性が高いです。

PSEマークが無い製品を使い続けることは、発火や爆発といった重大な火災事故のリスクを抱えるだけでなく、飛行機の保安検査で没収されたり、万が一の事故時にメーカー保証を受けられなかったりする深刻なデメリットに繋がります。
本記事では、モバイルバッテリーにPSEマークが無い場合に考えられる理由や法律上のルール、使い続ける具体的な危険性、偽装マークの見抜き方、そして安全に処分して正規の安全モデルへ切り替える正しい対処法まで徹底的に解説します。

ご自身とご家族の安全を守るためにも、ぜひ最後まで確認して適切な対策をとってください。

  • 電気用品安全法におけるPSEマーク義務化の背景と販売・所持のルール
  • PSEマークが無いモバイルバッテリーを使い続ける発火リスクと飛行機での没収例
  • 偽造PSEマークやシール貼付の見分け方と正規メーカーの選び方
  • マーク無し製品や劣化した古いバッテリーの安全な廃棄・回収手順
目次

PSEマークが無い製品の基本知識

まずは、モバイルバッテリーにおけるPSEマークとは何なのか、なぜマークが無い製品が存在するのかという法的な背景から正確に理解していきましょう。
販売側の義務と個人利用者の立場の違いを明確に整理します。

電気用品安全法における義務化の背景

PSEマークとは、日本の「電気用品安全法(電安法)」に基づき、国の定めた安全基準を満たしている電気製品に対して表示が義務付けられている適合マークです。
モバイルバッテリーの場合、丸い枠の中に「PSE」の文字が入った「丸型PSEマーク」と、経済産業省に届出を行った「届出事業者名(輸入事業者名や製造元)」の2つが本体に直接記載されている必要があります。

PSEマークの具体的な意味や安全基準については、モバイルバッテリーPSEマーク付きおすすめモデル!失敗しない選び方と安全なメーカーを徹底解説でも詳しく解説されています。
また、海外規格を含む各種安全マークの違いについては、モバイルバッテリーの認証マークって何?PSE等の意味と発火を防ぐ正しい選び方も大変参考になります。

かつてモバイルバッテリーは電気用品安全法の対象外でしたが、粗悪品による発火・火災事故が全国で急増したことを受け、2018年2月に規制対象(リチウムイオン蓄電池)に追加されました。
この法改正により、単体で販売されるモバイルバッテリーはもちろん、スマートフォンケースと一体化したバッテリーケースや加熱式たばこの充電機器なども、技術基準適合の確認と表示が厳格に求められるようになりました。

つまり、PSEマークは消費者が安全な電気製品をひと目で見分けるための極めて重要な公的目印として機能しています。

経過措置終了に伴う法律違反リスク

法改正当初は、すでに市場に出回っていた在庫品を整理するための「経過措置期間」として1年間の猶予が設けられていました。

しかし、2019年2月1日をもってこの経過措置期間は完全に終了しています。
現在では、PSEマークと届出事業者名の表示がないモバイルバッテリーを日本国内で製造・輸入・販売(ネットオークションやフリマアプリでの個人間転売も含む)することは法律で厳しく禁止されています。
違反した事業者や出品者には、1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金(法人の場合は1億円以下の罰金)という非常に重い罰則が科せられる規定となっています。

経済産業省も定期的にネット通販サイトや店頭での抜き取り試買テストを実施しており、不適合品については製品名の公表や回収命令などの厳しい措置をとっています。
したがって、現在新品として販売されているにもかかわらずPSEマークが無い製品は、法律を無視して流通している違法な並行輸入品や悪質な無許可品であると判断できます。

個人利用での違法性と販売側の責任

では、「すでに購入して手元にあるPSEマーク無しのモバイルバッテリーを個人で使うこと」自体も違法になるのでしょうか。
結論から言うと、電気用品安全法はあくまで「製造・輸入・販売する側」を取り締まる法律であるため、一般消費者が手持ちの製品を個人で利用すること自体は法律違反(犯罪)にはなりません。
ただし、フリマアプリやリサイクルショップでそのバッテリーを他人に売却・譲渡する行為は「販売」とみなされ違法となるリスクがあるため絶対に行わないでください。

また、法律で罰せられないからといって安全が保証されるわけではなく、むしろ国が定めた最低限の安全テストをクリアしていない危険物を常にカバンに入れて持ち歩いている状態であるという強い危機感を持つ必要があります。
特に寝室での就寝中の充電や、外出先で荷物を置いたまま目を離している間の充電は、万が一異常発熱が起きた際に初期消火が遅れて甚大な被害に直結します。
「今すぐ逮捕されるわけではないから」と安易に使い続けるのではなく、命と財産を守るために安全性の確認できない製品は速やかに手放す判断が賢明です。

PSEマーク義務化の重要ルール
  • 2019年2月1日よりPSEマーク無しのモバイルバッテリー販売は完全違法
  • 本体に「丸型PSEマーク」と「届出事業者名」の両方が必須
  • 個人利用自体は違法ではないが、フリマ等での転売は違法行為になる

マーク無し製品を使い続ける危険性

PSEマークが無いモバイルバッテリーを使い続けることには、日常の安全を脅かす深刻なリスクが潜んでいます。
実際に国内外で報告されているトラブル事例をもとに、3つの具体的な危険性を確認しましょう。

確認項目 正規PSEマーク付き製品 PSEマーク無し・偽装品
法令適合(電安法) 国の安全基準試験をクリアした合法品 日本国内での販売が法律で禁止
本体への表記 丸型PSEロゴ+届出事業者名が明記 表記なし・シール貼り・事業者名不明
安全保護回路 過充電・ショート・温度保護を搭載 回路省略による発火・爆発リスク大
飛行機持ち込み 100Wh以下かつ印字鮮明で通過可能 保安検査で危険物とみなされ没収
サポート・回収 メーカー保証・JBRC回収ボックス対応 連絡不能・通常回収ボックス不可が多い

保護回路の欠如による発火や爆発事故

PSEマークを取得するためには、過充電保護、短絡(ショート)保護、強制内部短絡試験、高温環境試験など、極めて厳格な技術基準をすべてパスしなければなりません。
一方、PSE認証をパスしていない安価な無印品や粗悪品は、製造コストを極限まで削るために、これら安全保護回路(ICチップや温度センサー)が省略されていたり、品質の劣る中古・再生セルが使われていたりするケースが多発しています。

その結果、充電中に異常発熱して突然煙を噴き上げたり、カバンの中や枕元で爆発的な火災を引き起こしたりする重大事故が後を絶ちません。
独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)からも、PSEマークの無い非適合品や出所不明の安価な製品による発火事故への強い注意喚起が繰り返し発表されています。
バッテリーの安全性を見極める基準については、モバイルバッテリーはどこが安全?失敗しない選び方と基準を5つ紹介で詳しく解説されています。

また、落下の衝撃を与えたバッテリーの危険性については、【危険】モバイルバッテリーの落下は放置厳禁!発火を防ぐ確認手順と廃棄のルールも必ずご確認ください。

航空機への持ち込みや空港での没収例

PSEマークが無い、あるいは本体の印字が擦れて消えてしまっているモバイルバッテリーは、旅行や出張で飛行機に乗る際にも大きなトラブルの原因となります。
空港の保安検査場では、モバイルバッテリーの容量(WhやmAh)や安全規格の表記を目視で確認するルールが厳格に運用されています。

メーカー名や容量表記、安全マークが一切確認できない正体不明のバッテリーは、航空安全上の「危険物」と判断され、その場で没収・廃棄を命じられるリスクが極めて高いです。
飛行機への持ち込みルールやワット時定格量の確認方法については、【飛行機持ち込み】モバイルバッテリーのワット時定格量を把握して空港没収を防ぐ方法や、モバイルバッテリー100Whは何mAh?飛行機持ち込みルール解説で詳しく紹介されています。

さらに海外(特に中国路線など)では現地の3C認証が必須となるなど検査が一段と厳しくなっているため(参考:3C認証モバイルバッテリーおすすめ7選!中国飛行機対応と選び方)、印字のないバッテリーを旅行に持参することは絶対に避けるべきです。

火災発生時のメーカー保証対象外リスク

正規のPSE認証を取得し、届出事業者名が明記された日本正規流通品であれば、万が一製品の欠陥によって火災や損害が発生した際、製造物責任法(PL法)に基づく賠償責任やメーカーの損害保険が適用される道が開かれています。
しかし、PSEマークが無い違法な並行輸入品や連絡先不明の海外ノーブランド品では、販売元に問い合わせても連絡がつかず、泣き寝入りせざるを得ないケースがほとんどです。

また、近年では通販サイト上のレビュー工作によって高評価が並んでいる粗悪品も存在するため、安さだけで製品を選ぶことは極めて危険な賭けとなります。
極端に大容量(30000mAhや50000mAhなど)を謳いながら数千円以下で売られているノーブランド品は、安全回路が省略されているだけでなく実際の容量も偽装されているケースが大半です。

万が一自宅や賃貸物件でモバイルバッテリー発火による火災を起こしてしまった場合、製造元が責任を取れなければ所有者自身が多額の賠償責任を負うリスクすら否定できません。

印字が消えた場合や無印品の確認手順

手持ちのモバイルバッテリーにPSEマークが見当たらない場合、本当に無認証品なのか、それとも経年劣化や見落としなのかを落ち着いて確認しましょう。
さらに、悪質な偽装マークを見抜いて安全な正規品を選ぶためのチェックポイントを整理します。

偽装マークやシール貼付の見抜き方

まずはバッテリー本体の隅々(特に底面、側面、ケーブル収納部の内側、付属の説明書など)を明るい場所でよく確認してください。
もし本当に2019年2月以前に製造された古いモデルであれば、当時は表示義務がなかったためマークが無いこと自体は不自然ではありませんが、リチウムイオン電池の寿命(約2〜3年)を大幅に超えているため即座に買い替えが必要です。

一方で、最近購入した製品にPSEマークが無い場合や、「PSEマークはあるが、後から安っぽいシールが貼られているだけ」「届出事業者名の会社名がどこにも書かれていない」という場合は、法令違反の偽装品である可能性が濃厚です。
正規品のPSEマークは簡単に剥がれるシールではなく、本体筐体にレーザー刻印や消えにくいシルク印刷で、丸型PSEロゴと事業者名がセットで印字されています。
偽物の見分け方や安全な選び方については、【正規品】モバイルバッテリーの偽物に注意!安全な選び方とおすすめ8選でも詳しく解説されています。

さらに、届出事業者名として記載されている会社名をインターネットで検索し、日本国内に実在する法人かどうかや公式サイトが存在するかを調べるのも非常に有効な確認手段です。

もし聞いたこともないアルファベットの羅列だけで連絡先や会社情報が見つからない場合は、形式だけマークを真似た違法製品の疑いが強いため使用を避けてください。
なお、本体の印字だけでなく、購入時の注文履歴や保証書、製品外箱の裏面にも同じ事業者名とPSEマークが記載されているか照合しておくとより確実です。

正規ルートで購入すべき信頼メーカー

今後新しくモバイルバッテリーを購入する際は、Amazonや楽天市場に出店している「メーカー公式直営ストア」や、ヨドバシカメラ・ビックカメラ・エディオンなどの「大手家電量販店」といった確実な正規ルートを利用することが最大の防衛策です。
Anker(アンカー)、CIO(シーアイオー)、エレコム、バッファローといった実績豊富な信頼メーカーの製品であれば、日本の電気用品安全法を100%遵守した正規PSE認証品のみが流通しています。
信頼できる人気メーカーの特徴については、モバイルバッテリーブランドおすすめ!人気メーカー特徴と選び方や、モバイルバッテリー メーカー 日本の選び方!日本製ランキングと安全性を解説で詳しく比較されています。

さらに発火リスクを極限まで抑えたい方には、燃えにくい次世代電池を採用した半固体電池モデルもおすすめです(参考:半固体電池モバイルバッテリーとは?安全性や寿命と次世代の選び方)。

また、AnkerやCIOといった大手メーカーでは万が一の初期不良に対する18ヶ月〜24ヶ月の製品保証に加え、回収プログラムまで完備されており購入後も極めて安心です。

さらにフィリップスのように世界的な知名度を持つ老舗ブランドの製品選びや評判については、フィリップス モバイルバッテリーの評判は?発火説や安全性・選び方を解説でも詳しく検証されています。
家電量販店での購入ガイドについては、エディオンのモバイルバッテリーおすすめ11選!選び方から回収まで徹底解説や、ケーズデンキのモバイルバッテリーおすすめ10選!選び方や売り場も解説も参考になります。

STEP 1
本体裏面・側面の印字を点検する

丸型PSEマークと「届出事業者名(株式会社○○など)」が消えない印刷で明記されているか確認します。

STEP 2
無印品・印字消えの場合は使用を中止する

マークが完全に無い場合や、購入直後なのにシール貼りだけの場合は安全のため使用を控えます。

STEP 3
自治体ルールや回収窓口で安全に処分する

一般ゴミには絶対に出さず、自治体の小型充電式電池の回収窓口やメーカー回収サービスへ依頼します。

PSEマーク無し製品の安全な処分法

PSEマークが無いモバイルバッテリーや、印字が消えてしまった古いバッテリーは、危険を回避するためにも速やかに使用を中止し、適切な方法で処分する必要があります。
ゴミ収集車や処理施設での火災事故を防ぐための正しい廃棄ルールを確認しましょう。

家電量販店の回収ボックスと自治体ルール

リチウムイオン電池を内蔵するモバイルバッテリーは、絶対に一般の「燃えるゴミ」や「燃えないゴミ」に混ぜて捨ててはいけません。
ゴミ収集車の圧縮プレス機で押し潰された際、内部で激しいショートを起こして車両火災や処理施設の大火災に繋がる事例が全国で深刻化しています。
安全な処分方法として最も一般的なのが、お住まいの自治体が指定する「有害ごみ・小型充電式電池の回収窓口」へ持ち込む方法や、大手家電量販店・ホームセンターに設置されている「JBRC協力店の小型充電式電池リサイクルBOX」を利用する方法です。

ただし、JBRCの回収ボックスは加盟メーカーの製品(PSEマーク付き等)を主な対象としており、膨張したバッテリーや加盟外メーカーの無印品はボックスに入れられない場合があります。
PSEマークが無い製品や膨張・破損したバッテリーを処分したい場合は、自治体のクリーンセンターや市役所のごみ対策課に直接問い合わせて安全な引き取り場所を確認するか、自社・他社問わず郵送回収を行っている日本メーカー(CIOなど)の回収サービスを活用してください。

寿命の判断基準や安全な処分手順については、モバイルバッテリーは何年使える?寿命がわかる劣化サインと安全な処分法や、モバイルバッテリーはどれくらいもつ?寿命の目安と買い替えおすすめ5選で詳しく解説されています。

また、買い替え後の新しいバッテリーを長く安全に使うコツは、モバイルバッテリー長持ちおすすめ15選!選び方と寿命を延ばすコツは?もぜひご覧ください。
なお、処分に出すまでの保管中や持ち運びの際には、露出したUSB端子や金属部分にセロハンテープやビニールテープを貼って絶縁保護しておくことで、運搬中の予期せぬショート事故を確実に防ぐことができます。

PSEマーク無しのよくある質問(FAQ)

PSEマークが無いモバイルバッテリーの取り扱いや安全性に関して、よく寄せられる疑問と回答をまとめました。

PSEマークが無いモバイルバッテリーをネット通販で買ってしまったら返品できますか?

はい、日本国内のプラットフォーム(Amazonや楽天市場など)で2019年2月以降に販売された製品にPSEマークと事業者名の記載がない場合、電気用品安全法違反の不適合品に該当するため、販売元またはプラットフォームのカスタマーサポートへ連絡することで返品・返金を求められるケースが一般的です。

昔買ったモバイルバッテリーのPSEマークが擦れて消えてしまったのですが、使っても平気ですか?

印字が擦れて読めない状態ということは、長期間使い込まれており内蔵のリチウムイオン電池が経年劣化している可能性が高いです。
さらに空港の保安検査場では「マークや容量が確認できない危険物」として没収対象となるため、安全面からも新しいPSE認証済みモデルへの買い替えを強くおすすめします。

海外旅行先で買ったモバイルバッテリーにはPSEマークがありませんが日本で使えますか?

ご自身が海外で購入して日本に持ち帰り、個人として使用する分には違法ではありません。
ただし、日本の電気用品安全法による安全検査を受けていない製品であるため、国内での使用は自己責任となり、他人に販売・譲渡することは法律で禁止されています。

PSEマークに「丸型」と「ひし形」がありますが、モバイルバッテリーはどちらですか?

モバイルバッテリー(リチウムイオン蓄電池)は「特定電気用品以外の電気用品」に分類されるため、表示義務があるのは「丸型PSEマーク」です。
なお、コンセントプラグが一体型になっているAC充電器機能付きモデルの一部などでは、充電器部分に「ひし形PSEマーク」が表示されている場合もあります。

100円ショップやノベルティでもらったバッテリーにPSEマークが無い時はどうすればいいですか?

2019年2月以前の古い在庫品や無許可のノベルティ品である可能性が高いため、発火事故を防ぐためにも使用を控えるのが賢明です。
自治体のゴミ出しルールに従って安全に廃棄処分し、信頼できるメーカーのPSEマーク付き製品をご用意ください。

まとめ:安全な認証済みモデルへ切替

今回は、モバイルバッテリーにPSEマークが無い場合の法律上の問題点や隠れた危険性、偽装品の見分け方、正しい処分方法まで詳しく解説してきました。
PSEマークは単なる飾りではなく、私たち利用者をリチウムイオン電池の発火や爆発といった恐ろしい火災事故から守るための、国が定めた最低限かつ不可欠な安全の証です。

手元にPSEマークが無い製品や印字が消えてしまった古いバッテリーがある場合は、「まだ動くから大丈夫」と油断して使い続けるのではなく、自治体の窓口や回収プログラムを利用して安全に手放しましょう。

そして、AnkerやCIO、エレコムといった信頼できるメーカーの正規ストアから「丸型PSEマーク」と「事業者名」がしっかり刻印された安全なモバイルバッテリーを選び直し、安心できる毎日の充電環境を整えてください。

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